エンジンオイル関係の点検・整備の実施｜認証基準と取り組みのポイント

エンジンオイル関係の点検・整備の実施｜認証基準

エンジンオイル関係の点検・整備の実施の認証基準は以下のようなものになります。

1. エンジンオイル交換にあたって走行距離または使用期間について自社独自の基準を設定し実施していること。
2. エンジンオイルフィルタの交換にあたっては走行距離、または使用期間について自社独自の基準を設定し、実施していること。

エンジンオイル関係の点検・整備の実施｜取り組みのポイント

1. エンジンオイルが劣化すると燃費や排出ガスに悪影響を与えます。オイルフィルタが目詰まりするとオイル中の金属粉などを除去する機能が働かなくなりエンジンを痛めます。そのようなことのないように交換基準にもとづきエンジンオイルを交換しましょう。
2. オイルやフィルタの交換は、トラックに備え付けの取り扱い説明書の点検整備の部分を参考にし、車両の使われ方、ＣＦ－４、ＤＨ－１２などのオイルの種類を考えて独自の基準を定めてチェックと交換を実施します。
3. 交換基準は走行距離または使用期間、あるいはその両方で決めましょう。
4. 交換を誰が行うか、基準値はいくらかなどは社内で自由に決めてかまいません。
5. 交換基準を文書化し、基準通り実施して記録を保管しましょう。

審査での確認ポイント

1. エンジンオイルやオイルフィルタの交換の基準を距離または期間で定めているかどうか確認されます。
2. 自社で定めた基準どおりにチェック・交換を実施しているかを直近過去２回分の記録で確認します。
3. エンジンオイルやオイルフィルタの交換は、設定した基準を運行の事情などで一部の車両が少々オーバーしてもかまいません。審査での基準超過許容範囲の目安は、車両１日の平均走行距離の５日分です。事業所すべての車両がおおむね基準を守り、実施していれば問題ありません。

審査で確認する書類の例

エンジンオイルについて

自社独自の基準を設定し、エンジンオイルの交換を実施していることを示す下記のいずれかの書類。

1. エンジンオイルの交換規準を定めた書類。
2. 点検・整備の記録または納品書・請求書。

オイルフィルタについて

独自の基準を設定し、オイルフィルタの交換を実施していることを示す下記のいずれかの書類。

1. オイルフィルタ交換の基準を定めた書類。
2. 点検・整備の記録または納品書・請求書。

エンジンオイルの交換基準の決め方

一般的には、エンジンオイル交換の基準は、車両取扱い説明書に記載されている推奨オイルグレードと交換基準を参考にして車両の使用状況を考慮し、そのままあるいは自社で修正して決めます。

エンジンオイルの交換基準を定めるときは下記の事項を考慮して決めると良いでしょう。

車両の標準的な使われ方をもとにする

トラックメーカーは月間の走行距離が５,０００㎞の場合を標準的な使われ方としています。車両の取り扱い説明書などに記載されている点検整備基準の目安は、この標準的な使用を前提として決められています。

シビアコンディション（厳しい使われ方）によるケースをもとにする

シビアコンディションとは以下のケースを言います。

1. 凹凸の多い悪路、雪道、多塵遅滞の走行が走行距離の３０％以上を占めている。
2. 走行距離が多いことの目安は月間１万㎞以上です。
3. 山道、登板坂路の走行が走行距離の３０％以上を占めている。
4. 発進・停止の繰り返しが多い、もしくは低速走行が走行距離の３０％以上を占めている。

※シビアコンディションに当てはまる走行が多い場合は点検整備のタイミングを早めたり、１ヶ月ごとに点検整備したりすることをトラックメーカーは推奨しています。

エンジンオイルの種類

ＣＦ－４

アメリカのＡＰＩ規格による性能表示で、多くのディーゼル車に適したオイルです。

ＤＨ－２

日本の自動車技術協会が定めたＪＡＳＯ規格＝日本自動車規格による性能表示で、平成１４年以上の新短期の排ガス規制に適合したディーゼル車（バス・重量トラック）に適した低灰分オイルです。

もともとオイルには灰分が含まれていますが、この配分による排ガス減少装置のフィルタの目詰まりを防止・提言するために、低灰分規格のオイルが開発されました。

新短期以降の排ガス規制に適合したディーゼル車の取り扱い説明書では、ＤＨ－２規格適合オイルの使用が推奨されています。

まとめ

自動車を所有しているドライバーであればエンジンオイルの点検・交換の重要度はわかっているはずです。

しかし、会社所有のトラックとなると当事者意識が薄れることは否めません。いかに当事者意識を持たせる教育ができるかがカギとなるでしょう。

運送業支援専門「行政書士事務所シフトアップ」では、各種帳票類の提供、データ分析、毎月訪問によるアドバイスなど貴社のグリーン経営認証取得のお手伝いをしております。お気軽にご相談ください。

ご不明な点はございませんか？